ベトナム、ネパールからの留学生が急増　日本語学校では在学生の4割強を占める

最近、来日する留学生の出身国・地域の割合に大きな変化が生じている。中国や韓国が頭打ちになり、ベトナムやネパールからの留学生が急増しているのだ。

日本学生支援機構の調査によると、2014年5月1日時点の留学生は18万4,155人だった。留学生数のランキングトップは中国だが、前年からおよそ3500人減り、9万4399人。韓国も1,500人あまり減少して1万5777人となり、前年の2位から3位に落ちた。替わって3位から2位に浮上したのはベトナムだ。前年度比9割増の2万6439人。4位のネパールは1万448人で同8割増と大幅に伸びている。

上記の「留学生」には、大学や専修学校などの高等教育機関のほか、日本語学校も含まれる。高等教育機関に在籍する留学生が約14万人に対し、日本語学校は4万5千人と、比率だけ見れば高等教育機関の在籍者数の方が圧倒的に多いが、前年と比べると、高等教育機関は3666人増えて2.7％増にとどまったのに対し、日本語学校はその3.5倍、1万2344人増えて37.8％増となった。ただし、およそ6割の留学生が高等学校教育機関に進学する前に日本語学校を経由することから、今後、高等教育機関の留学生数も伸びる可能性はある。

日本語教育振興協会の調べでは、2014年7月1日現在の日本語学校の留学生数は、ベトナムが過去最高の1万3,758人で全体の31.5％を占め、1位の中国（1万6118人、37％）に迫る勢いだ。また、ネパールも過去最高の4,779人となった。ベトナムとネパール両国で全体の42.4％を占めている。2年前の12年は同11.7％にすぎなかったから、急増ぶりが際立っている。

国際留学生協会が発行する向学新聞が報じたところによると、ベトナム人留学生の約半数、ネパール人留学生のほとんどが日本語学校卒業後に専修学校へ進学しているという。

中国や韓国からの留学生が減った背景には、震災の影響に加え、政治的な情勢も関係しているとみられる。また、「中国網（チャイナネット）」日本語版によれば、中国の国力増強に伴い米、英、仏、シンガポールなどの国々は中国人留学生の募集を「国策」の一つとして重視し、中国人留学生の「争奪戦」を繰り広げているという。選択肢が広がり、留学を希望する中国人学生の目が欧米やシンガポールの大学へと向けられたことも、日本への留学生が減少した大きな要因となっているようだ。

これまで大多数を占めていた中韓からの留学生が減った日本語学校は、学生を確保するため、ベトナムやネパールへとマーケットを広げた。とくにベトナムでは日本製品への信頼が厚く、憧れも強い。日本企業の進出が相次いでいることもあり、日本語を学び、母国の日系企業や、日本での就職を希望する学生が増えた。現地の日本語学校に通う学生も増加していると言う。

一方で、「出稼ぎ留学生」が問題になっている。悪質な日本留学仲介業者の「語学力次第で月20～30万円稼げる」などという甘い言葉に騙され、借金までして留学したものの、学費の調達と借金の返済に追われ勉強どころではなくなってしまうケースも報道されている。また、外国人技能実習制度で来日したベトナム人を対象にしたアンケートでは、来日後に日本の印象が悪化したと答える例も多く、こうした問題が今後、高等教育機関への進学にも影響を及ぼすことが懸念されている。